仮想通貨を日本で決済できる店舗・サイトまとめ!クレジットカードと比較したメリットとは?



目次

仮想通貨はどこで使えるの?

店頭で使えるところ

仮想通貨にはビットコイン、イーサリアムなど、およそ1,500種類とも言われる通貨が発行されています。
そのなかで、時価総額が最も大きい通貨は言わずと知れたビットコインです。
ビッドコインについては、その値動きが最近は注目されていますが、投機的な取引の対象という側面以外に、通貨としての機能である送金や決済にも使うことができます。ここでは、ビットコインが現実の生活のなかで、どのような場所で使えるかをご紹介します。

まずは、店頭で使える場所についてです。Bitcoin日本語情報サイトによりますと、2018年3月3日現在でビットコイン決済対応店舗は、通信販売で63件、実店舗で244件あるそうです。実店舗のうち、全国的に展開している店舗だけではなく、北は北海道から、南は沖縄まで、支払いにビットコインが使える店舗が着実に広がっています。

全国的に展開している店舗の事例をあげますと、家電・AV関連では、ビックカメラがあります。ビックカメラは全実店舗、およびインターネットサイト経由での販売でもビットコインを全面的に使用することができます。また、ポイントも現金での支払いと同様に10%つきます。ただし、決済金額には上限が設けられており、一つの会計につき、30万円まで(インターネットサイト経由は10万円まで)となっています。また、あわせて、コジマ・ソフマップでも一部店舗に限定されますが、ビットコインの支払いに対応しています。

そのほかでは、中国料理のお店として有名な聘珍樓で使用可能です。聘珍樓は横浜・東京だけではなく、大阪・北九州にもお店があります。メガネスーパーでも使用可能です。2017年7月よりリクルートの「モバイル決済 for Air レジ」というサービスを使い、全店舗にて決済可能となりました。導入当初は一時取り扱い中止となりましたが、現在では決済可能となっています。

実際に使えるサイト

今度はビットコインを使えるインターネットサイトについてご紹介します。まずは、色々な商品が購入できる総合系サイトです。こちらには仮想通貨取引所を運営するビットフライヤーがネットショップサイトを開設しており、アマゾンのギフト券や日本赤十字社への寄付などに使用することができます。

ビットフライヤー

そのほかにも、DMM.comにてDVDレンタルなどができるほか、主に家電系などに使用できるビットコインモールでは、ビットコインおよびモナコインにて買い物することができます。そのほかにもキッチン用品や生活雑貨も買えますが、取扱商品数が少し少ないのがネックかもしれません。

DMM.com

ビットコインモール

家電・AV関連では、携帯電話(iphone)の修理・買取を行うサイトや、ゲーミングパーツ・Wi-Fi関連サービス(レンタル)があります。また、ビットコインやモナコインにて各種ギフト券が購入できるサイトも複数あり、ビットコインなどをこれらのギフト券に交換することで、そのほかの店舗でも買い物をすることができます。

パソコンショップアーク(ark)
アイラボファクトリー名古屋店

また、以下のリンク先サイトでは、ビットコインと商品券の交換を行うことができます。ビットコインはそのままではまだまだ使える場所は多くないことから、当面は商品券と交換して使うというのも現実の選択肢でしょう。

コインギフト
Bitでマネー

2ちゃんねる発で人気のあるモナコインですが、インターネットサイトではフリマサイトであるMonappyで使うことができます。商品券なども購入できますが、クッキーやキーホルダーなど、ユニークな品物も購入することができますので、一度のぞいてみると面白いかもしれません。

Monappy

仮想通貨を現実で使うことの意味

メリット、デメリット

ビットコインなど仮想通貨を現実の世界で使うことのメリット・デメリットを考えてみたいと思います。
メリットとしてあげられやすいのが、送金コストの低減です。現状の銀行を経由した国際送金に比べて大幅なコスト低減が期待できます。また、ビットコインは中央銀行が存在せず、世界共通の通貨であることから、インフレ時の自国通貨の価値低下にも強いこともメリットです。

一方で、デメリットとしては、クレジットカード決済と比較した場合に、ビットコインなどを用いて決済しても、ポイントがつかない、買い物保証制度みたいな保険がない、などがあげられます。売り手にはクレジットカードのように大きな利用手数料がかからなく、売上金の入金サイクルが早まるなどのメリットが指摘されているところです。

実際に使えるのは増える?これからどうなる?

現段階では徐々にビットコインにて買い物ができる場所が増えているものの、まだまだ一部に止まっているのが現状だと言えます。売り手にはメリットがありますが、買い手には実感できるメリットはそれほど多くありません。

投機的な側面がクローズアップされているなかでは、投機的な手段以上に日常生活に浸透するにはまだ時間を要すると思われます。

まとめ

今回は仮想通貨が通貨として日常の買い物で利用できる場所を確認しました。仮想通貨で決済できる店舗、インターネットサイトはまだまだ多くはないというのが実情です。しかし、徐々に多くなってきているのも事実です。仮想通貨を決済手段として用いることは、利用者にとって、クレジットカードと比較した場合のメリットが乏しいほか、仮想通貨そのものの価格変動が激しく、今しばらくは本格的に普及するまでに時間を要するでしょう。

仮想通貨が今後利用シーンが拡大していくには、使える場所が多くなることがカギになります。そこでは、特に国を跨ぐような決済で大きな力を発揮するでしょう。法定通貨は為替リスクが伴いますが、通貨ユーロのように、国を超えて利用範囲が広がると、普及に弾みがつく可能性は大いにあります。

近年は、ポイントや電子マネーなど決済手段の利便性向上は著しいですが、そこでは法定通貨の利用とは完全に切り離されていません。グローバルに利用できる通貨として仮想通貨が普及していく潜在的な可能性があります。今後もその動向に注目していく必要があるでしょう。

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