リップル(XRP)とステラ(XLM)の違いが一目瞭然!送金特化型通貨RippleとStellarを徹底比較!!



国際送金通貨として名を挙げたリップル(Ripple/XRP)、かたや時価総額6位につけ巻き返しを図ろうとするステラ(Stellar/XLM)。
両者の特徴は共に送金市場でイノベーションを起こそうと優れた事業構想を抱いていることです。

そのため、RippleとStellarには共通点は多いものの、共に独自性と強みを持つ通貨でもあります。

今回は、RippleとStellarの特徴を徹底的に比較してみました。
今後の両者は火花を散らす激闘を繰り広げるのか、それとも手を取り合って協調関係を結ぶのか、気になる関係性を解説していきましょう。

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リップル(XRP)とステラ(XLM)を比較する

リップルとステラはどちらも送金通貨として、どちらも仮想通貨市場で高い権威を誇ります。
2018年8月22日の時価総額はリップルが約1.5兆円で3位、ステラが約4,800億円で6位です。

リップルもステラも国際送金市場をメインにサービス開発を進めています。

では、両者にはどのような違いがあるのでしょうか? 表を見ながらそれぞれの特徴を把握していきましょう。

リップル(Ripple/XRP) ステラ(Stellar/XLM)
コンセンサスアルゴリズム POC
(プルーフオブコンセンサス)
SCP
(ステラコンセンサスプロトコル)
決済スピード 4秒 2~5秒
目的 法人目的 個人目的
発行枚数 1,000億枚発行後に年1%ずつ減少
(上限あり)
1,000億枚発行後に年1%ずつ増加
(上限なし)
市場規模 世界的 中国がない

コンセンサスアルゴリズムが違う-PoCとSCP

リップルに採用されているコンセンサスアルゴリズムはPoC(プルーフオブコンセンサス)です。

PoCとは
コンセンサスアルゴリズムの一種で、
取引の承認を行う「バリデーター」 の内、80%が有効と判断すると合意形成をすることができる。

一般的に仮想通貨は世界中のユーザー同士で取引の承認を行いますが、承認者が増えるほど迅速な手続きは行われません。
一方のPoCは取引承認者を複数人のバリデーターのみに限定することで、合意形成にかかる時間を少なくして送金を早く処理できるようになるのです。

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一方のステラに採用されたSCPですが、こちらはリップルのPOCを上位互換したようなイメージです。

SCPとは
コンセンサスアルゴリズムの一種で、
取引の承認を行う人を他の全員で投票して決めることでより分散化した仕組み。

仮想通貨ネットワークに参加する全員の承認が必要ないため、即座に手続きできる利点は変わりません。
SCPは更に、複数の承認者を他の全員が投票して決定できるように改良しました。
この投票制度によって承認権を持つ人が一部にかたよらず、リップルのような中央集権体制を分散化するメリットが生まれたのです。

POCのバリデーターのほとんどはリップル社と距離の近い人たちで占められ、管理体制は中央集権的になります。
つまり、リップル社によって承認権をコントロールできてしまう危険性も備えているため、SCPはそのリスクを避けるために投票ルールを組み込んだのです。

ユーザーが違う-法人目的、個人目的

リップルとステラはどちらも国際送金市場をターゲットにしていますが、ターゲットとするユーザーは異なります。
リップルは主に「法人向け」、ステラは「個人向け」を中心にサービスを開発しているからです。

もう少し細かく説明すると、リップルが最大の顧客とするのは銀行、国際送金に携わる仲介業者、証券会社などがメインです。

一方のステラは世界中に点在する個人。その中でも特に、フィリピンやベトナムなど第三国から先進国へ出稼ぎに行く労働者がターゲットです(OFW送金と呼ばれます)。

フィリピンの経済金融やビジネス機会のコンサルティング会社WCLソリューションズ・フィリピンによると、2017年のOFW送金の市場規模は約3兆円、毎年5%前後の成長率を誇っており、今後も拡大が予想できるでしょう。
(参考:WCLソリューションズ・フィリピン「1月のOFW送金、11%増の26億5千万ドル」

仮にリップルとステラが「法人&個人」の両方を顧客にターゲット設定していたとしたら、同じような仮想通貨同士で血肉の争いを繰り広げていたでしょう。
しかし、法人と個人、利用用途をしっかりと分けることで国際送金市場を食い合う必要はなくなります。

価格の発行枚数が違う

リップル(Ripple/XRP)

ステラ(Stellar/XLM)
発行枚数 1000億枚 1000億枚
保有割合 50% 5%

リップルとステラの通貨発行枚数はいずれも1,000億枚です。
その内、リップル社は全体の約50%のXRPを、ステラ社は全体の約5%のXLMを保有しています。
つまり、保有割合の低いステラは残りの95%が市場に流通しており、流動性の高さでリップルより優れています。

通貨発行枚数増減の仕組み

リップルは「デフレ通貨」、ステラは「インフレ通貨」と呼ばれ、発行枚数自体は同じですが、実は通貨の増減の仕組みが異なります。

デフレ通貨とは
市場に流通する数が減っていく通貨のこと。
通貨の量が減ることで徐々に通貨価値が高まっていく。
インフレ通貨とは
市場に流通する数が増えていく通貨のこと。
通貨の量が増えることで価値は下がっていくので、価格は低い位置に収まりやすい。

デフレ通貨のリップルは発行枚数が1,000億枚に達すると、1年ごとに1%ずつ総数が減っていくのです。
2018年8月22日、リップルは既に1,000億枚を発行済で徐々に総数は減少傾向にあります。
現在だと約999.1億枚です。

市場の通貨量を減らす目的は希少性を高めて通貨の価値が落ちないようにするためです。

インフレ通貨のステラはリップルとは逆に、1,000億枚に達した時点で年に1%ずつ増えていきます。
ステラには発行量上限はなく、1年経てば必ず1%ずつ総数が増加していくのです。

2018年8月22日のステラ発行量は約1,042億枚。1,000億枚は一般公開時に発行してしまっているので、既に増加傾向にあることが分かります。

インフレ通貨ステラは徐々に市場に流通する通貨量を増やしていきます。
通貨の量が徐々に増えていくと通貨の価値は下がり、価格は低い位置に収まりやすいと言えます。
ステラが通貨を発行する仕組みは、通貨価値を定位置で安定させることが狙いです。

市場規模を比較する

リップルが目指す国際送金の市場規模は世界全体を対象としています。
ステラも世界的な国際送金サービスを目標としていますが、唯一サービスの規制を強化する国があるのです。

その国こそが中国。

実はステラのアカウント登録には「Facebook認証」が必須です。
中国当局がアクセス制限をかけているFacebookの認証を活用することで、あえてステラは中国をサービスの枠の外に出そうと狙っています。

2013年から2014年頃は中国人投資家によるビットコイン投資が活況で、RMB(中国元)/BTCの通貨ペアは全体の90%のシェアを占めるほどでした。

中国の圧倒的な資金力で投機的な取引が行われると、通貨価格の変動が激しくなり価値は安定しません。
すると通貨として利用を危ぶむ人が増え、結局はStellarが被害を受けてしまうでしょう。

しかし、中国人投資家が参加できないことでStellar通貨の流動性は低くなり、大きな被害を受けなければ、特別なメリットを受けることもできない板挟み状態とも言えます。

中国の仮想通貨事情についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

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リップル(XRP)とステラ(XLM)はどちらが強いのか?

リップルとステラは、時価総額の順位だけを見ればリップルに軍配があがります。
しかし、それだけで両者の価値を比較することはできません。

リップルとステラは共にメリットもあればデメリットもあるので、単純にリップルとステラを比較して強者を決めるのは難しいです。

以下はリップルとステラのメリット・デメリットです。

【リップル(Ripple/XRP)のメリット】
  • 世界200社以上の企業と提携しプロジェクト推進力が高い
  • POCのコンセンサスアルゴリズムで承認速度が高速化
【リップル(Ripple/XRP)のデメリット】
  • 約50%のXRPをRipple社が保有しており中央集権的
  • POCのコンセンサスアルゴリズムで更に中央集権化する可能性も
【ステラ(Stellar/XLM)のメリット】
  • Stellar社のXLM保有割合が5%で通貨流動性が高い
  • SCPのコンセンサスアルゴリズムで非中央集権化する可能性が高い
  • 4半期ごとに開発チームの人事を公表している
【ステラ(Stellar/XLM)のデメリット】
  • 中国への門戸が開かれていない

リップルもステラも既に世界的な送金ネットワークを構築しつつあり、今後は互いに協力し合ってサービスの開発を進める可能性は多いにあります。

リップルは既に100社以上もの金融機関と手を結び、ステラはBMWやDeloitteなどドイツ系の大手企業と提携する動きが加速しているのです。
もしかしたら今後は、リップルとステラが協働すると共に、提携先企業との間で新しい共同サービスが生まれるかもしれません。

送金特化型通貨リップル(XRP)とステラ(XLM)の徹底比較まとめ

今回は、仮想通貨市場で注目度の高いリップルとステラを比較してきました。
どちらの銘柄も国際送金市場をターゲットにしていますが、一方は法人向け、一方は個人向けとそれぞれ異なるビジョンを描いて開発が進められています。

ターゲットとする市場が異なるので互いに互いを食い合うということは起こりにくそうですが、代わりに仮想通貨同士、提携先企業同士の連携が期待できるでしょう。

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