仮想通貨ばかりが注目される中、ブロックチェーン技術が応用された事例まとめ



仮想通貨の投資を行なっている方は先を読むため、仮想通貨の技術についても勉強していると思います。
その中で、例えば「ブロッックチェーンはすごい技術。その技術を持っているコインなら将来暴騰するだろう。」こんな風に思っていませんか。

実際、ブロックチェーンは素晴らしい技術ですが、その本質は理解している方は少ないかもしれません。
そこで、今回はブロックチェーン技術とその応用例を解説していきます。

ブロックチェーンとはあくまで技術である

仮想通貨でよく耳にする「ブロックチェーン」ですが、簡潔に言うとテクノロジー(技術)です。取引や契約をしたい者同士が第三者の介入を必要とせず取引や契約ができる技術です。仮想通貨に利用されている場合、ブロックチェーンはインターネット上の台帳として機能しています。

その台帳には「誰が誰にビットコインをいくら送った」などの記録を記しています。そして、その台帳はその仮想通貨に関係する全員が閲覧可能です。

しかも、ブロックチェーン自体は複数のノード(取引に関わっている媒体)によって管理されているので、仮に1つのノードが壊れてもブロッックチェーンの情報は失われません。

これは一例に過ぎずブロックチェーンとはあくまでも技術であり、仮想通貨への応用だけでは無く様々な分野に応用されています。

ビットコインにとってのブロックチェーン技術

ビットコインにとってブロックチェーンの技術はコイン自体の根幹をなすものです。
先にも解説したように取引の記録はブロックチェーン上に記されるわけですので、無くては成立しません。

また、複数のノードで保管、管理されますのでデータの改ざんもほぼありません。
そこに注目して生み出されたのがビットコインとも言えます。なので、ビットコインとブロックチェーンは切り離せないものになります。

ブロックチェーンを応用した決済サービス

ブロックチェーン技術を応用した決済サービスでは「マスターカード・ブロックチェーン」があります。

ご存知の方も多いでしょう。大手クレジットカードの提供会社のマスターカードです。独自のブロックチェーンを開発し支払処理のシステムで導入しています。

この支払いシステムには仮想通貨では無く法定通貨を使うところが大きな特徴と言えます。仮想通貨を使うブロックチェーンであれば、法定通貨を仮想通貨に変え、現金にする手順が必要です。

法定通貨が使えるブロックチェーンであれば仮想通貨に変える手間や手数料など余計なコストがかかりません。さらに、処理速度も速いため利用者にとってメリットが増えます。

ちなみに、マスターカード・ブロックチェーンは一部の銀行や小売業業者には公開されています。

ブロックチェーンを応用したポイント取引サービス

ポイント取引のサービスもブロックチェーンを使うことでできます。例えば、楽天は2016年から「楽天ブロックチェーンラボ」を設立し研究を進めていました。

これまでは楽天市場などで取得したポイントは取得した国以外できませんでした。
しかし、楽天はそれらのポイントを世界で使えるようにブロックチェーン技術を応用する「楽天コイン」の構想を明らかにしています。

楽天のように独自の仮想通貨などと紐づけての決済(ポイント取得なども)サービスを打ち出す企業は今後も増えてくるのではないでしょうか。

GMOインターネットも独自トークンの発行やポイントサービスの加盟店登録をブロックチェーン上で行うプロジェクトを公開しています。

そして、「種類の異なるポイントをまとめられないのか」という悩みも解決できるかもしれません。
ブロックチェーン上にポイントを記録。その後、種類が異なるポイントを交換できるサービスの開発プロジェクトもサンフランシスコで立ち上がっています。

ブロックチェーンを応用した資金調達取引サービス

資金調達もブロックチェーンを応用すれば可能です。
仮想通貨の投資に慣れてきた方であれば聞いたことがあるでしょう「ICO」です。イニシャル・コイン・オファリング(Initial Coin Offerring)が正式名称です。

株式で言う所の「IPO」新規株式公開(Initial Public Offerring)です。
いずれの場合も事業を立ち上げるために必要なお金を募るものです。
ICOでは事業を立ち上げようとするグループ、もしくは新たなテクノロジーを開発しようそしている開発者がお金を集めています。

トークンと呼ばれる独自の仮想通貨を発行し、それを購入してもらい、資金調達する仕組みなのでトークンセールやトークンオークションなどと呼ばれます。

これまでの資金調達は銀行などに掛け合い、手間暇をかけて資金調達する方法しかありませんでした。しかし、ブロックチェーンの技術を使う資金調達では銀行などの仲介者を入れることなく、さらに、インターネット上で時間や場所を問わず調達できます。

投資した側にもメリットがあり、購入したトークンを仮想通貨として使える。(全ての場合ではないが)

それから、投資先のプロジェクトや開発がうまくいけばトークン売却で大きな利益になる。これも全ての場合ではないですが、優待を受けることもあります。

ただし、資金を集める側は人気の出るようなトークンを打ち出さないといけません。魅力がなければ投資家に見向きもされません。もちろん、どのようなプロジェクトかも魅力を感じさせなければいけません。

投資する側も注意が必要で本当に信頼していいプロジェクトなのか、情報を集めるのが難しいのです。
トークンを買ったものの、その後、プロジェクトがいきなりなくなった。そのような詐欺まがいの場合もあります。

このような課題がクリアされていくと非常に効率的に資金調達方法と言えます。

ブロックチェーンを応用した認証技術

認証技術への応用とは、例えば、企業の管理システムで本人確認のために入力するIDやパスワード管理をブロックチェーン上で行うことです。

経験のある方もいると思いますが、IDやパスワードの管理は面倒だったりします。
定期的に変更したり、媒体を変えてバックアップをとったりなど、経験はないでしょうか。

それがブロックチェーン上に記憶させることで誰もがシェアできる仕組みになります。
この応用技術が実用的に慣れば、ウォレットの秘密鍵の管理もストレスなく行えるでしょう。

用途は少し違いますが日本での開発例をあげると、日立製作所が2017年10月に「PBI-ブロックチェーン連携技術」の開発を発表しています。

これは、指紋や静脈などの生体認証を実施すると秘密鍵が作られ、証明書(契約書)が発行されます。そして、条件に合意したら連携したデバイスが稼働することになります。

この技術は条件を指定した株のトレードや家電製品を好みの時間に動かすなど、日常生活に大いに役立つでしょう。

ブロックチェーンを応用した物流技術

物流分野でもブロックチェーン技術は大いに役立ちます。
何かモノを生産者から消費者まで届けるには様々な工程を踏まなければいけません。取引履歴が莫大になります。
複数のデータがあるためデータの消失や改ざんなどもあります。

そこに、ブロックチェーンを使うことで生産者から中間業者、そして消費者に届くまでをデータで管理し改善や消失できないようにします。

しかし、実用化には法整備や法改正、システムの世界的な導入など莫大な労力や時間が必要になります。

現在、アマゾンやメルカリなどのEC事業が発展し物流の需要も伸びる一方です。物流分野へのブロックチェーンの応用は不可欠になるでしょう。

今後期待できるブロックチェーン技術を活用したサービス

ブロックチェーンの技術はビットコインなど仮想通貨にだけ応用されているわけではありません。

今回、紹介したように様々な分野にその技術が応用されています。実用化はもう少し先かもしれませんがいろんな分野に応用されたら私たちの生活は今よりももっと効率的になるはずです。期待し、注目していきましょう。

仮想通貨利用取引所アンケート実施中

CoinInfo編集部では皆様が仮想通貨を運用するうえで
どの取引所を、どういう理由で利用されているのかを調査させていただいております。
また抽選で5名様にAmzonギフト券を送付させていただきます。

是非ご協力宜しくお願いします。




Coin Infoの公式Twitterアカウントをフォローする

Coin Infoの公式Twitterアカウントをフォローすることで、ニュースなどの速報情報や、Coin Infoの新着記事の通知などを受け取ることができます。

1 個のコメント

  • […] 投機の対象としてみられがちな、これらテクノロジーについて、ベーシックな知識をしっかりと積み上げることが、とても大事になっている。 基礎から、仮想通貨やブロックチェーン技術を学びたい、という人のために秀逸なまとめ記事を発見したので、急いでシェアしたい。 こちらの記事だ。 仮想通貨ばかりが注目される中、ブロックチェーン技術が応用された事例まとめ http://virtual-coiner.info/column/blockchane/ 上記の記事を読むことによって、ブロックチェーン技術が金融、物流など、あらゆる分野で、私たちの暮らしを向上させる可能性を秘めていることを深く理解することができるだろう。 […]

  • コメントを残す

    メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です